不動産購入の販売形態とは？一般的な流れや注意点をご紹介！

不動産購入では高額な資金が動くため、慎重に手続きを進める必要があります。
流れやポイントなど何も知らない状態で取引を進めてしまうと、不動産を相場より安く手放す可能性が出てくるでしょう。
そのような失敗をしないためにも、今回は不動産の販売形態や購入の流れ・注意点をご紹介します。

不動産購入で押さえておきたい販売形態とは

不動産購入の販売形態は、大きく分けて「売主物件」と「仲介物件」の2種類です。
それぞれメリット・デメリットがあるので、事前に特徴や流れを確認しておきましょう。
不動産の購入前にどちらの販売形態を採用するか決めておけば、手続きもスムーズに進められはずです。

不動産購入の販売形態①売主物件とは

売主物件とは、不動産の売主から直接購入する形態です。
仲介会社を挟まない方法で、一般的には不動産会社が売主となり物件を販売します。
売主物件のメリットは、不動産会社に支払う仲介手数料が発生しないことです。
不動産購入における諸費用を節約できるため、低コストでマイホームを購入したい方に向いています。
また、流れや手続き・連絡もスムーズにおこなえるのが特徴です。
出産や転勤などで不動産の購入を急いでいるときにおすすめですが、金融機関との契約などは自分で調べて手続きする必要があります。
専門的な知識が必要になるため、ケースによってはトラブルに発展したり、物件の引き渡しが長引いてしまったりする恐れもあるでしょう。
不動産を購入するときは、売主物件だけでなく仲介物件の特徴も見比べながら、状況に合わせて適切な方法を選択しなければなりません。

不動産購入の販売形態②仲介物件とは

仲介物件は、買主と売主の間に仲介業者を挟んで不動産売買をおこないます。
個人同士の不動産売買を指すのが一般的です。
仲介物件のメリットとして、契約におけるサポートが充実していることが挙げられます。
金融機関との手続きや売主との価格交渉など、不動産売買に関わる段取りは不動産会社によるサポートが可能です。
不動産購入が初めてでもプロによる手助けがあるため、高額な金銭のやり取りがある不動産購入でも比較的安全に取引を進められます。
ただ、仲介手数料がかかることは注意点です。
仲介手数料は業者によって異なりますが、上限は「物件価格の3%+6万円+消費税」に設定されています。
4,000万円の物件を購入したケースでは、最大「4,000万円×3%+6万円+10%=138.6万円」の仲介手数料が発生するでしょう。
どちらの販売形態が良いかはそれぞれの状況によって変わるので、特徴や流れを把握して慎重に吟味する必要があります。

不動産を購入するときの流れ

購入する物件の販売形態が選べたら、今度は不動産購入の流れをイメージしておきましょう。
ある程度の流れを把握しておけば、不動産購入が初めてでも失敗せずに手続きを進められるはずです。

不動産購入の流れ①希望の条件を整理する

不動産購入を決めたら、まず希望条件を決定しましょう。
条件を決めるときの注意点は、家族構成や収入など将来の見通しまでを含めて検討することです。
物件価格や間取り・立地などは、早めに決めておく必要があります。
また、長期間住むことを見据えて、築年数や周辺環境を決めておきましょう。
条件が具体的に絞れていないときは、希望エリアの不動産情報を検索してみることをおすすめします。
どのような間取りの物件が、どのような価格で販売されているか、相場の把握が重要です。

不動産購入の流れ②物件を決める

条件がある程度整理できたら、実際に物件を探していきましょう。
このときの注意点は「現地まで足を運ぶ」ことです。
駅からのアクセスや物件の傷み具合など、実際に見ないと分からないこともあります。
物件が決まったら、資金計画を立てて購入申し込みをおこなうのが一般的な流れです。

不動産購入の流れ③住宅ローンの事前審査を受ける

住宅ローンの事前審査では、正式なローン申請をおこなう前段階として、申込者の信用情報や返済能力などを簡易的に審査します。
実際にローンを組めるのか、借り入れ金額の予測とともに判断していきましょう。
事前審査に必要な書類は、本人確認書類・収入証明書類・物件確認書類の大きく分けて3つです。

不動産購入の流れ④契約内容を確認する

契約内容の詳細は、宅地建物取引士による重要事項説明のなかでおこないます。
住宅ローンや住宅の規制について説明されるので、自分の目でも確認しておきましょう。
問題がなければ契約を結び、住宅ローンの申し込みを済ませます。

不動産購入の流れ⑤物件の引き渡しをおこなう

物件の引き渡し前には、内覧チェックをおこなうのが一般的です。
建物の状態・仕上がりが契約と異なっていないか、しっかりと確認しておきましょう。
その後、残金決済を済ませ、物件の引き渡しを受けます。
物件の引き渡し時には、司法書士による所有権移転登記・所有権保存登記がおこなわれるので、必要書類は早めに準備しておくことが大切です。

不動産購入で知っておきたい注意点

不動産購入は、流れを把握しただけでは安心できません。
余計な費用を負担するなど、失敗を避けるためにはいくつか注意点を押さえておく必要があります。
とくに不動産購入が初めての方は、以下の注意点を把握しておきましょう。

不動産購入の注意点①将来を見据えた資金計画を立てる

資金計画を立てるときは、将来的なランニングコストを踏まえる必要があります。
不動産購入に必要な資金は、土地や建物の費用だけではありません。
たとえば、マンションを購入したケースでは、修繕積立金が増額するおそれがあるので注意が必要です。
とくに近年は建築費が高騰しており、新築当初の計画では大規模修繕がおこなえない可能性もあります。
計画表よりも増額幅が大きくなることを想定して資金計画を立てることが大切です。
なお、一戸建てを購入したときには、建物の老朽化に対処しなければなりません。
5年おきのシロアリ駆除や配管の洗浄など、一定のメンテナンスコストがかかることは理解しておきましょう。

不動産購入の注意点②災害リスクに備える

不動産購入では、地震や台風・火災などの災害リスクに備える必要があります。
建物の耐震強度を事前に把握しておけば、万が一の災害にもある程度備えられるでしょう。
耐震強度を確認する方法は「築年数から調べる方法」と「耐震診断で調べる方法」の2種類です。
1981年6月1日以降に建築確認された不動産なら、震度6強〜7程度の地震でも倒壊しない「新耐震基準」が採用されています。
より信頼性の高い診断をしたいときは、専門の業者に依頼する必要があります。
また、ハザードマップを活用するのもおすすめです。
ハザードマップとは、さまざまな自然災害のリスクを可視化した地図で、河川の氾濫や地盤被害などを把握できます。
避難場所への移動しやすさも確認できるため、災害リスクの備えとしてチェックしておくと良いでしょう。
ハザードマップは、各自治体のホームページで確認可能です。

まとめ

不動産の販売形態には、不動産会社から直接購入する「売主物件」と、仲介業者を挟んで不動産売買をおこなう「仲介物件」の2種類があります。
マイホームを購入するときは、まず希望の条件を整理してから物件を決定するのが一般的です。
注意点として、将来を見据えた資金計画を立てることや災害リスクに備えることを押さえておきましょう。