マイホームの購入時に知っておきたい建ぺい率と容積率の違いとは?
「建ぺい率」と「容積率」は、マイホームの購入を検討しているときに必ず耳にする用語です。
建ぺい率と容積率によって、マイホームを建てる際にさまざまな建築制限が課されるため、それぞれの意味を理解しどんな建築制限がかかるのかをざっくりとでも把握しておく必要があります。
今回は建ぺい率と容積率の違いや、それらによって課される建築制限についてご説明します。
知らずにマイホームは建てられない?「建ぺい率」と「容積率」の違いとは
建ぺい率は、「敷地面積に対して建物が占める面積の割合」を表しています。
敷地を真上から水平に見たときの建物の面積と考えるとわかりやすいかもしれません。
一方で容積率とは、「敷地面積に対する延床面積の割合」を表しています。
延べ床面積は、1階、2階、3階などすべてのフロアの合計面積です。
このように建ぺい率と容積率とでは、敷地面積に対して「建物の面積」の割合を見るか、「延床面積」の割合を見るかという違いがあります。
「建ぺい率」と「容積率」によってマイホームに課される建築制限とは
建ぺい率と容積率は各行政によって、用途地域との組み合わせで定められています。
これらはその地域に住む人の住環境の保護や道路などの公共施設とのバランスを保つためのもので、整然と区分けされている住宅分譲地に突然高層ビルが建ち生活環境が侵害されるといった事態を防ぐためでもあります。
一定の要件による緩和措置やその他の建築規制などもありますが、基本的に建ぺい率と容積率によって、その土地に建てることができる建物の大きさを制限しています。
具体的に数字を入れて考えてみましょう。
建ぺい率の例
マイホームを建てる予定の土地が100㎡であると仮定します。
この土地の建ぺい率が70%の場合、100㎡×70%=70㎡となり、建物面積が70㎡以内に収まるように建築しなければなりません。
容積率の例
こちらもマイホームを建てる予定の土地が100㎡であると仮定します。
この土地の容積率が100%であった場合、1階が60㎡、2階が40㎡などのように各階の面積の合計が100㎡以内に収まるように建築しなければなりません。
このように建ぺい率や容積率によって、敷地に建てることのできる建物の広さや大きさという点で建築制限が課せられることになります。
まとめ
建ぺい率や容積率を考慮した設計は通常建築家などの専門家が把握して進めてくれますが、両者の違いを理解しておき、事前に自分たちが購入したい土地の建ぺい率や容積率を知っておくことで、最大でどれくらいの大きさのマイホームを建てることができるのかをイメージしやすくなります。
建ぺい率や容積率はほとんどの場合、土地の広告に記載されており、わからない場合は自治体の都市計画課への問い合わせやインターネット上でも知り得るので、良い土地を見つけたら建ぺい率と容積率もチェックしておきましょう。
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