不動産の売買営業に就職する際、資格を持っていることは必須ではありません。
売買のやり取りには、金銭や法律のことなど、専門の知識を持った人に依頼する場面が多くあります。
そのための資格を持っていると、就職に役立つということになります。
就職を有利にするためには、どんな資格があるのでしょうか？
不動産の売買営業に就職するときに役立つ資格
宅地建物取引士
「宅建士」とよく呼ばれるものです。
不動産業者は、5人のうち1人以上が宅建士の在籍でなくてはなりません。
宅建士の資格を持っている人でないと、お客さんへの不動産の重要事項に関して説明できないのです。
そのため、就職の際に持っていて損はありません。
FP（ファイナンシャルプランナー）
新築物件を売る際に持っていると有利です。
お客さんが新築物件を買う際に関係してくる税金や住宅ローンなどについての知識を持っていることで、お客さんの総合的な資金計画を立て、説明できます。
不動産コンサルティングマスター
不動産についてお客さんから相談を受け、解決策を指導できるようになります。
また、それをおこなう技能を持っていると証明できるため、就職の際に非常に役立つのです。
司法書士
土地の売買が成立したときに、土地や不動産などの財産の所有権をはっきりさせるものです。
また、お客さんが財産や不動産の権利のことでトラブルになった際に、法律面からアドバイスをし、守ることができるようになります。
インテリアコーディネーター
物件の機能や設備についての知識を持てます。
不動産業者の業務では、物件の室内の配置や設備を考え、お客さんの要望に応じてアドバイスをする必要があるため、就職のときに有利になるのです。
不動産の売買営業に資格を持っていることは必須ではない
不動産の売買営業では、金銭や法律のことなど、専門的な知識が必要な場面は多いため、その知識を持っていることは就職に役立ちます。
しかし、お客さんが「売買営業の担当者が多くの資格を持っていたから」という理由で物件を購入することはありません。
実際に物件購入の決め手となるのは、物件に魅力があったときです。
資格は業務に必須ではなく、あくまで持っていることで就職しやすくなるということ。
持っていなくても、営業の担当として大きな成果をあげている人もいます。
お客さんと真摯に向き合う姿勢が営業の成功につながるため、就職後も、一生懸命に仕事に取り組みましょう。
まとめ
不動産の売買営業に就職するための資格は、実際に働き出したときにも役立つものが多いです。
どれも必須ではありませんが、転職に有利になるものですので、持っておいて損はありません。
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